株価暴落の懸念?!
最近は日本株、アメリカ株共に株価が高値圏でありなかなか手が出せませんね。もうすぐ新年です。大発会は株価の変動が大きいですし、高値圏でポジションを取ると危険です。本格的にポジションを取るのは来年となりそうです。
アメリカ政策金利と株価暴落
2019年は米中関係にマーケットが振り回され、世界的な景気後退も懸念されたことからアメリカ政策金利が引き下げられる傾向にありました。政策金利は株価暴落により大きく影響を受けますし、過去のITバブルとリーマンショックの際は、アメリカ政策金利の引き上げ終了時に発生しました。
ITバブルとリーマンショックの際は、株価暴落と金利引き下げのタイミングが一致しています。
アメリカ政策金利に関する大雑把なイメージですが”政策金利を下げる＝金融緩和”であり、お金の流れが悪くなっている際に対策として政策金利を下げます。過去の2回の株価暴落時は、暴落への対応としてFRBが金利を引き下げています。
2019年12月末現在、アメリカ政策金利は引き下げられる傾向にありますが、今後はどちらに向かうのか要注意です。トランプ大統領は株価対策として常に引き下げを要求していますがどうなるでしょうか。
バフェット指数と株価暴落
バフェット指数はウォーレン・バフェットが株価の割安・割高を判断するときに用いているといわれる指標です。「株式市場の時価総額÷国のGDP×100」で算出されます。バフェット指数が100%を超えると割高といわれており、ITバブルとリーマンショックの際は100%を超えていました。
ITバブル前の1997年に100%を超え、2000年3月ごろに140%となり、その直後にバブルが崩壊しました。リーマンショックの時は2006年に100%を超え、2007年3月ごろに108%となり、その3ヶ月後に株価が暴落しました。
バフェット指数が100%を超えると割高と株価暴落が懸念されますが、2019年12月末現在は約150%となっています。2013年春に100%を超えてから既に数年が経過しています。いつ暴落してもおかしくなさそうですね。
時間を味方に投資の機会を待つ
政策金利やバフェット指数以外にも、逆イールドやタピオカアノマリーなど様々な株価暴落の懸念が指摘されますが、結局のところ、いつ起こるのかは誰にも分かりません。そもそも、アメリカ市場では史上最高値を連日のように更新しており、調整が起こらないはずは無いのです。
機関投資家は資金を出したお客のために常時、資金を運用しなければなりませんが、個人投資家は無理にポジションを取る必要はありません。時間を味方に投資の機会を待ちましょう。
とは思いつつも、連日の株価上昇を目の当たりにすると、ついつい買いたくなっちゃいますよね…我慢我慢。